不要なパソコンの処分方法とは

古くなったパソコンやもう使わないパソコンが手元にある場合、どう処分するべきか迷ってしまう方もいるかもしれません。こちらのページでは、パソコンの廃棄・処分方法について紹介しています。どのような方法があるのか、詳しくチェックしてみてください。

パソコンを廃棄・処分する方法

パソコンメーカーに回収してもらう

パソコンの廃棄・処分方法のひとつが、そのパソコンの製造メーカーに回収を依頼する方法です。メーカーに依頼すれば、しっかりとリサイクルや処分を行ってくれることが期待できるでしょう。

パソコンメーカーに回収を依頼する際の手続きについてはそれぞれのメーカーのWebサイトなどで紹介されています。ただし、メーカーによっては「データ消去はお客さまの責任で行ってください」と明記しているところもあります。

PCリサイクルマークが付いている機種は、対象メーカーへ無償回収となる場合があります。対象外機種や事業者向けモデルでは、回収再資源化料金が必要になることがあるため、必ず事前にメーカー窓口で確認しましょう。

パソコン回収業者に依頼する

専門のパソコン回収業者に依頼する方法もあります。パソコンメーカーが日本から撤退している、倒産しているなどで回収を依頼できない場合には、専門の回収業者に依頼すると良いでしょう。この場合、パソコン内のデータは自身で消去しなくてはなりません。

回収業者に依頼する場合、信頼性が高い業者であるかどうかを確認することが大切です。中には不適切な処理を行うケースもあるため、評判・口コミをよくチェックした上で依頼するようにしてください。

安全性を高めるには、データ消去証明書の発行可否・消去方式（上書き／電磁／物理破壊）・作業ログの有無を確認しましょう。企業の場合は、台数割引や定期回収契約を活用することでコストを抑えられる場合があります。

メーカー・販売店に売却（下取り）

パソコンメーカーや家電量販店の下取りサービスを利用する方法もあります。買い替えの際には、新しいパソコンの購入資金を調達するためにこの方法を選択する方もいるでしょう。ただし、全てのパソコンが下取りの対象になるとは限らない点に注意が必要です。例えばパソコンメーカーに依頼する場合には、そのメーカーのパソコンのみを下取りを対象としていることもありますし、あまりにも古いパソコンの場合は下取り対象外となるケースも考えられます。

もし値段がつけば、ただ処分するよりもおトクな方法であることには違いないので、まずは処分するパソコンが下取りの対象となっているか確認してみてください。なお、データ消去は原則として利用者側の責任です。復元不能な状態にしたうえで引き渡しましょう。

自治体の回収ボックスに出す

自治体が設置している回収ボックスで廃棄を行う方法も考えられます。この回収ボックスは、環境保全やリサイクルの観点から、電子機器の適切な廃棄を促すために設置されているものです。全ての自治体で設置されているわけではないことから、利用する場合にはあらかじめ自治体のWebサイトなどでの確認が必要です。

また、この場合にはパソコンのデータ消去は自分で行う必要があります。自治体によってはノートPC本体の受け入れ可否・付属バッテリーの取り外し条件などが異なるため、事前に条件を必ず確認しましょう。

宅配回収・リユース事業者を利用する

自宅から発送して回収・査定・消去まで対応する宅配型サービスも選択肢です。送料・引取料が無料となるキャンペーンや、消去証明書のオプションが用意されている事業者もあります。繁忙期は集荷まで時間がかかることがあるため、処分期限がある場合は早めに予約しましょう。

処分前に必ずやること（チェックリスト）

• バックアップ：必要なデータを外付けHDDやクラウドへ退避
• サインアウト：各種アカウント（Microsoft/Apple/Adobe/Google等）
• 二要素認証の解除・端末登録の削除
• 暗号化：BitLocker（Windows）/FileVault（Mac）を有効化してから初期化すると流出リスク低減
• データ消去の実施：上書き消去／電磁消去／物理破壊のいずれか（または併用）
• 証跡の保管：消去ログ・シリアル番号・写真・証明書（企業は台帳ひも付け）
• 周辺機器の処理：外付けHDD・USB・NAS・SDカードも忘れずに

パソコンをそのまま捨ててはいけない

リサイクルの手続きが必要

パソコンは、「使用済小型家電電子機器等の再資源化の促進に関する法律（小型家電リサイクル法）」の対象となっているため、単なるゴミとして捨てられません。この法律は、電子機器を適切に処理することと、リサイクルの促進を目的として制定されたものです。パソコンを処分したい場合には、リサイクルのための手続きを行う必要があります。

もし不適切な方法で処分をしてしまうと、パソコンをリサイクルできなくなってしまい、貴重な資源を無駄にしてしまいます。そのようなことにならないように、しっかりと手順を踏んで処分するようにしましょう。

また、パソコンにはさまざまな情報が含まれています。中には重要なデータや個人情報が含まれている可能性があるので、それらを消去した上で処分を行うことが大切です。

PCリサイクル制度のポイント（補足）

• PCリサイクルマーク有無：有り→メーカー無償回収の可能性／無し→回収料金が必要な場合あり
• 事業系PC：家庭系と手続きや料金が異なることがある
• バッテリー：取り外し／絶縁処理の指示が出る場合あり

データ消去の重要性

パソコンを処分する際には、データ消去をしっかりと行うことが重要です。これは、パソコンにはさまざまなデータが保存されており、そのデータが流出して悪用されるのを防ぐためです。

処分前に自分で消去作業を行うこともできますが、自分ではデータを消去したと思っていても、完全に消去できていないケースもあるため注意が必要です。この場合、データ復旧ソフトなどを使用すれば復元できてしまいます。そういった事態を防ぐためには、例えばストレージを物理的に破壊するなどしてデータを取り出せないようにすることが求められます。自分で完全なデータ消去をするのが難しいという場合には、データ消去を専門的に行っている業者に依頼するのがおすすめです。

企業の場合は、オンサイト（現地）消去・立会い・動画記録・データ消去証明書の発行までセットで依頼すると、監査や取引先への説明に強いエビデンスとなります。

HDDとSSDで異なる注意点

• HDD：上書き消去／電磁消去（デガウザー）／物理破壊が有効
• SSD：上書き消去のみでは残留リスク。Secure Erase対応ソフトや物理破壊の併用が望ましい

よくある質問（Q&A）

Q. 付属の外付けHDDやUSBメモリはどうすべき？

A. 本体とは別に個別消去が必要です。媒体ごとに証跡（S/N・写真・ログ）を残しましょう。

Q. 会社で大量に処分する予定。最適な方法は？

A. 出張回収で現地消去＋証明書発行に対応する業者を選ぶか、社内に破壊／電磁装置を導入して定期運用する方法があります。台数・頻度でコストを比較しましょう。

Q. 下取りで個人情報は消してもらえる？

A. 原則は自己責任です。渡す前に初期化・上書き・暗号化を行い、復元不能にしてから持ち込みましょう。

よくある質問（FAQ）