PCやHDD、SSDを廃棄・返却・売却する際は、保存されているデータを復元できない状態にする必要があります。
しかし、ひと口にデータ消去といっても、方法は1つではありません。代表的な方式には、上書き消去・磁気消去・物理破壊があり、それぞれ仕組みや対応できる媒体、再利用可否、向いているケースが異なります。
たとえば、再利用やリース返却を前提とするPCでは上書き消去が候補になります。一方、廃棄するHDDでは磁気消去や物理破壊が選ばれることがあります。SSDはHDDと構造が異なるため、磁気消去では対応できず、専用の消去方法やチップ破壊が必要になる場合もあります。
このページでわかること
データ消去方式は、目的や媒体によって適した方法が異なります。再利用したいPCやHDDには上書き消去、廃棄するHDDには磁気消去や物理破壊、SSDにはSSD対応消去やチップ破壊を検討する必要があります。法人利用では、消去方法だけでなく、証明書発行や台帳管理まで確認することが重要です。
このページでは、データ消去方式の違いと、目的別・媒体別にどの方法を選ぶべきかを解説します。
データ消去方式とは、PCやHDD、SSDなどの記憶媒体に保存されたデータを、第三者が復元できない状態にするための処理方法です。代表的な方式には、上書き消去、磁気消去、物理破壊があります。
データ消去方式は、どれか1つが常に優れているというものではありません。記憶媒体の種類や、処理後に再利用するのか廃棄するのかによって、適した方法が変わります。
法人でPCやHDDを処分する場合は、データを消すだけでなく、消去方法や作業結果を証明できる状態にしておくことも重要です。
データ消去は、ファイルを削除したり、PCを初期化したり、ディスクをフォーマットしたりすることとは異なります。
ファイルを削除しても、画面上で見えなくなっているだけで、記憶媒体内にはデータが残っている場合があります。初期化やフォーマットを行っても、処理内容によっては復元ソフトなどでデータを読み取られる可能性があります。
特に法人では、以下のような情報がPCやHDDに残っていることがあります。
こうした情報が残ったまま廃棄・返却・売却されると、情報漏えいにつながるリスクがあります。そのため、単なる削除や初期化ではなく、復元困難な状態まで処理するデータ消去方式を選ぶことが重要です。
代表的なデータ消去方式には、上書き消去・磁気消去・物理破壊があります。
上書き消去は、記憶領域に別のデータを書き込み、元のデータを読み取れない状態にする方法です。媒体を壊さずに処理できるため、再利用やリース返却を前提とする場合に使われます。
磁気消去は、HDDに強力な磁気を照射し、記録されたデータを読み取れない状態にする方法です。HDDの廃棄時や、起動しないHDDの処理で選ばれることがあります。
物理破壊は、HDDやSSDなどの記憶媒体を穴あけ・破砕・細断などで物理的に破壊する方法です。廃棄前提の媒体に向いており、目視で破壊状況を確認しやすい点が特徴です。
ただし、1つの方式だけですべての媒体に対応できるわけではありません。HDD、SSD、NAS、サーバーなど、対象媒体に合わせて方法を選ぶ必要があります。
法人でデータ消去を行う場合は、データを消去した事実を証明できる状態にしておくことも大切です。
たとえば、以下のような場面では、消去証明書や作業ログが役立ちます。
「どの機器を、いつ、どの方法で消去したか」が分からないと、後から説明が必要になったときに対応しづらくなります。
そのため、法人ではデータ消去方式の選定とあわせて、消去証明書、作業ログ、資産番号・シリアル番号、台帳管理まで考えることが重要です。
上書き消去とは、HDDやSSDの記憶領域に無意味なデータを書き込み、元のデータを読み取れない状態にする方法です。媒体を壊さずに処理できるため、再利用やリース返却を前提とする場合に使われます。
上書き消去は、専用ソフトを使って実施することが一般的です。PCやHDDを物理的に破壊しないため、処理後も機器を使える可能性があります。
上書き消去では、記憶領域にゼロデータやランダムデータなどを書き込み、元のデータを復元しにくくします。
消去方式には、1回だけ上書きする方式や、複数回上書きする方式などがあります。消去ソフトによっては、作業結果をログとして残せるものもあります。
上書き消去の基本的な流れは以下の通りです。
媒体を壊さず処理できる点がメリットですが、対象機器が正常に認識できることが前提になる場合があります。
上書き消去は、端末や記憶媒体を再利用したい場合に向いています。
具体的には、以下のようなケースです。
リース返却では、端末を破壊できない場合があります。その場合、契約条件に合った上書き消去を行い、必要に応じて消去証明書を取得することが重要です。
また、社内でPCを再利用する場合も、前利用者のデータや認証情報が残らないよう、単なる初期化ではなく上書き消去を検討すると安心です。
上書き消去には注意点もあります。
まず、PCが起動しない場合やHDDが故障している場合、通常の上書き消去を実行できないことがあります。その場合は、HDDやSSDを取り外し、別の方法で処理する必要があります。
また、SSDではHDDと異なる記録方式が使われています。SSDにはウェアレベリングなどの仕組みがあるため、単純な上書きでは十分でない場合があります。SSDを上書き消去する場合は、SSD対応の消去方法やセキュア消去に対応しているかを確認しましょう。
さらに、無料ツールや簡易的なソフトでは、法人で必要な証明書や詳細な作業ログを残せない場合があります。監査や社内報告が必要な場合は、証明書発行に対応したソフトや専門業者への依頼を検討しましょう。
磁気消去とは、HDDに強力な磁気を照射して、記録されたデータを読み取れない状態にする方法です。起動しないHDDにも対応しやすい一方、処理後のHDDは基本的に再利用できません。
磁気消去は、HDDの廃棄を前提とする場面で使われることがあります。PCが起動しなくても、HDDを取り外して処理できる点が特徴です。
HDDは、磁気を使ってデータを記録しています。磁気消去では、専用の磁気消去装置を使い、HDDに強力な磁気を照射することで、記録状態を破壊します。
一般的な磁石を近づけるだけでは、HDDのデータを確実に消去することはできません。磁気消去には、専用の装置が必要です。
また、近年のHDDは大容量化しており、記録方式も変化しています。そのため、磁気消去装置が対象HDDに対応しているかを確認することが重要です。
確認したい点は以下の通りです。
磁気消去は、HDDを再利用せず廃棄する場合に向いています。
具体的には、以下のようなケースです。
磁気消去は、HDDが起動しない場合でも処理しやすい点がメリットです。PC本体が壊れていても、内部HDDを取り外して処理できる場合があります。
磁気消去はHDD向けの方法であり、SSDには使えません。
SSDはHDDのように磁気でデータを記録していないため、磁気を照射しても適切なデータ消去にはなりません。SSDが含まれている場合は、SSD対応消去やチップ破壊などを検討する必要があります。
また、磁気消去を行ったHDDは基本的に再利用できなくなります。リース返却や社内再利用を予定しているHDDには適さない場合があります。
磁気消去を依頼する場合は、消去証明書の発行可否や、対象HDDのシリアル番号を証明書に記載できるかも確認しましょう。高機密データを扱う場合は、磁気消去後に物理破壊を組み合わせるケースもあります。
物理破壊とは、HDDやSSDなどの記憶媒体を穴あけ・破砕・細断などで物理的に壊し、データを読み出せない状態にする方法です。廃棄前提の媒体に向いており、目視で破壊を確認しやすい点が特徴です。
物理破壊は、媒体を再利用しない場合に選ばれやすい方法です。特に、情報漏えいリスクを抑えたい場合や、担当者が破壊状況を確認したい場合に検討されます。
物理破壊では、専用の破壊装置などを使い、記憶媒体を物理的に壊します。
HDDの場合は、内部のディスク部分を破壊することが重要です。SSDの場合は、データが保存されているメモリチップ部分を破壊する必要があります。
主な破壊方法には、以下があります。
破壊後は媒体を再利用できません。そのため、リース返却や再利用を予定している機器には適していない場合があります。
物理破壊は、廃棄前提の媒体や、高機密データを含む媒体に向いています。
具体的には、以下のようなケースです。
オンサイト対応で物理破壊を行う場合、担当者がその場で破壊状況を確認できるため、証跡管理の面でも安心感があります。
物理破壊は、媒体を壊す方法ですが、破壊が不十分だとデータ残存リスクが残る可能性があります。
たとえば、HDDの外装だけに傷を付けても、内部のディスクが十分に破壊されていなければ、データを読み出されるリスクがあります。SSDの場合は、メモリチップ部分を破壊できているかが重要です。
物理破壊を依頼する場合は、以下を確認しましょう。
物理破壊は分かりやすい方法ですが、「壊したから絶対に安心」と単純に考えず、破壊方法と証跡管理を確認することが大切です。
上書き消去・磁気消去・物理破壊は、対応媒体、再利用可否、作業に必要な設備、向いているケースが異なります。再利用するなら上書き消去、廃棄するHDDなら磁気消去や物理破壊、SSDは専用消去やチップ破壊を検討します。
| 比較項目 | 上書き消去 | 磁気消去 | 物理破壊 |
|---|---|---|---|
| 主な仕組み | 別データを書き込む | 強力な磁気を照射する | 媒体を物理的に壊す |
| 主な対象 | HDD、SSD、PC | HDD | HDD、SSD、USBメモリなど |
| 再利用可否 | 可能な場合が多い | 基本不可 | 不可 |
| 起動しないPC | 難しい場合あり | HDD取り外しで対応可 | HDD/SSD取り外しで対応可 |
| SSD対応 | 専用対応が必要 | 不可 | チップ破壊が必要 |
| 証明書・ログ | ログを残しやすい | 証明書対応可 | 写真付き証明に向く |
| 向いているケース | 再利用・リース返却 | 廃棄HDD | 廃棄・高機密媒体 |
| 注意点 | 時間がかかる | HDD専用 | 破壊後は再利用不可 |
PCやHDDを再利用したい場合は、上書き消去が候補になります。
上書き消去は、媒体を物理的に壊さずにデータを読み取れない状態にする方法です。社内再利用、リース返却、買取・売却など、端末を再び使う可能性がある場合に向いています。
ただし、SSDが含まれる場合はSSD対応の消去方式か確認する必要があります。また、法人で利用する場合は、作業ログや消去証明書を残せるかも確認しましょう。
廃棄するHDDの場合は、磁気消去や物理破壊が候補になります。
磁気消去は、HDDに強力な磁気を照射してデータを読み取れない状態にする方法です。物理破壊は、HDDを物理的に壊してデータを読み出しにくくする方法です。
起動しないHDDや、故障したHDDでも、取り外して処理できる場合があります。機密性が高いデータを扱う場合は、磁気消去と物理破壊を組み合わせることもあります。
SSDはHDDと記録方式が異なるため、HDDと同じ方法で処理できるとは限りません。
特に、磁気消去はSSDには使えません。SSDのデータ消去では、SSD対応の消去方式、セキュア消去、暗号化消去、チップ破壊などを検討する必要があります。
SSDを含むPCやサーバーを処理する場合は、業者に以下を確認しましょう。
データ消去方式は、対象媒体によって選び方が変わります。HDD、SSD、NAS、サーバー、USBメモリなど、それぞれの構造や利用状況に合わせて判断しましょう。
HDDの場合は、上書き消去・磁気消去・物理破壊が選択肢になります。
再利用やリース返却を予定している場合は、上書き消去が候補です。廃棄する場合は、磁気消去や物理破壊が候補になります。
起動しないPCに内蔵されたHDDでも、HDDを取り外して処理できる場合があります。証明書を発行する場合は、HDDのシリアル番号を記載できるか確認しましょう。
HDDで確認したいポイントは以下の通りです。
SSDの場合は、磁気消去では対応できません。
SSDはHDDとは異なる仕組みでデータを保存しているため、SSD対応の消去方法を選ぶ必要があります。
選択肢としては、以下があります。
SSDはPCやサーバーに内蔵されていることが多いため、対象端末にHDDとSSDが混在していないかも確認しましょう。証明書には、媒体種別やシリアル番号が記載されると管理しやすくなります。
NASやサーバーは、複数のHDDやSSDを搭載していることが多くあります。
RAID構成が組まれている場合、データが複数のディスクに分散・冗長化されていることがあります。そのため、本体単位ではなく、媒体単位で管理することが重要です。
確認したい項目は以下の通りです。
NASやサーバーを処理する場合は、消去前に必要データのバックアップや復旧要否も確認しましょう。消去や物理破壊を行った後では、データ復旧が難しくなる可能性があります。
USBメモリやSDカードも、情報漏えいリスクのある記憶媒体です。
小型で持ち運びやすい一方、台帳管理から漏れやすく、廃棄時に見落とされることがあります。
USBメモリやSDカードを処理する場合は、以下を確認しましょう。
PCやHDDだけでなく、小型媒体もデータ消去の対象として扱うことが大切です。
データ消去方式は、処理後の目的によっても変わります。社内再利用、廃棄、リース返却、買取・売却、高機密データの処理など、目的に合わせて方法を選びましょう。
PCを社内で再利用する場合は、上書き消去が候補になります。
単なる初期化だけでは、前利用者のファイルや認証情報が残る可能性があります。再利用前には、必要データのバックアップを取り、ユーザー情報や保存データを適切に消去しましょう。
確認したい点は以下の通りです。
社内再利用でも、部署をまたいで端末を渡す場合は、情報漏えい防止の観点から適切なデータ消去が必要です。
PCやHDDを廃棄する場合は、廃棄前にデータ消去を行うことが重要です。
HDDであれば、磁気消去や物理破壊が候補になります。SSDであれば、SSD対応消去やチップ破壊を検討します。
廃棄時には、以下も確認しましょう。
廃棄業者へ引き渡す前にデータ消去が完了しているか、または業者が適切に消去・証明書発行まで対応しているかを確認しましょう。
リース返却するPCでは、契約条件に沿ったデータ消去が必要です。
リース品は返却が前提となるため、物理破壊できない場合があります。そのため、上書き消去や専用ソフトによる消去が候補になります。
確認したい点は以下の通りです。
返却期限がある場合は、消去作業や証明書発行の期間も含めて、早めに計画しましょう。
PCやHDDを買取・売却に出す場合も、データ消去が必要です。
買取業者がデータ消去を行う場合もありますが、どの方法で消去するのか、証明書を発行できるのかを確認しておくと安心です。
買取・売却時には、以下を確認しましょう。
再利用前提で端末を売却する場合は、上書き消去やSSD対応消去が候補になります。機密性が高い端末は、売却せず廃棄・物理破壊を検討することもあります。
高機密データを含む媒体を処理する場合は、消去方法だけでなく、作業場所や証跡管理も重要になります。
たとえば、官公庁、自治体、医療機関、金融機関、研究機関などでは、外部持ち出しリスクを抑えるためにオンサイト対応を選ぶケースがあります。
検討したい対応は以下の通りです。
高機密媒体では、費用だけでなく、作業の確実性や証跡管理を重視して方法を選びましょう。
データ消去は、自社で対応する方法と、専門業者に委託する方法があります。どちらが適しているかは、台数、媒体の種類、証明書の必要性、社内リソースによって異なります。
自社対応のメリットは、費用を抑えやすいことです。少数台のPCや、機密性が低い端末であれば、自社で消去ソフトを使って対応できる場合もあります。
一方で、自社対応には以下の注意点があります。
特に法人では、「本当に消去できたか」を後から証明する必要が出る場合があります。監査や社内報告が必要な場合は、自社対応だけで十分か慎重に判断しましょう。
専門業者に委託するメリットは、専用ソフトや専用機器を使い、対象媒体に応じた方法を選べることです。
上書き消去、磁気消去、物理破壊、SSD対応消去など、複数の方法に対応している業者であれば、PC、HDD、SSD、NAS、サーバーが混在する環境でも相談しやすくなります。
業者委託の主なメリットは以下の通りです。
一方で、費用がかかることや、業者選定が重要になる点には注意が必要です。委託する場合は、対応方式、証明書の記載内容、セキュリティ体制、再委託の有無、費用範囲を確認しましょう。
法人でデータ消去を行う場合は、作業そのものだけでなく、証明書や台帳管理まで考える必要があります。
確認したい項目は以下の通りです。
消去証明書を受け取ったら、保管するだけでなく、IT資産台帳と紐づけて管理しましょう。後から監査や社内確認が入った場合に、対象機器と証明書を照合できる状態にしておくことが重要です。
データ消去方式を選ぶ前に、対象媒体や処理目的、証明書の必要性を整理しましょう。
| チェック項目 | 確認内容 |
|---|---|
| 対象媒体は何か | HDD、SSD、NAS、USBメモリなど |
| 処理後の用途は何か | 再利用、廃棄、返却、売却 |
| 起動・認識できるか | 上書き消去が可能か判断 |
| SSDが含まれているか | 磁気消去不可、専用対応が必要 |
| 証明書が必要か | 監査・社内報告・リース返却 |
| 台帳と紐づけるか | 資産番号・シリアル番号を確認 |
| オンサイト対応が必要か | 持ち出しリスクを抑えたい場合 |
| 大量台数か | 業者委託や一括処理を検討 |
| 廃棄まで依頼するか | 廃棄証明・マニフェスト確認 |
| 復旧が必要なデータはないか | 消去前にバックアップ・復旧判断 |
このチェックリストをもとに整理すると、どの消去方式が適しているか判断しやすくなります。判断が難しい場合は、複数の消去方式に対応している業者へ相談するのがおすすめです。
データ消去方式は、単純にどの方式が優れているかで選ぶものではありません。HDDかSSDか、再利用するのか廃棄するのか、証明書が必要かどうかによって、適した方法が変わります。
たとえば、再利用するPCでは上書き消去が候補になります。廃棄するHDDでは磁気消去や物理破壊が候補になります。SSDでは、磁気消去ではなく、SSD対応消去やチップ破壊などを検討する必要があります。
法人では、以下の視点も重要です。
データ消去方式は、媒体と目的に合わせて選ぶことが大切です。迷った場合は、上書き消去・磁気消去・物理破壊など複数方式に対応できる専門業者へ相談すると、状況に応じた方法を選びやすくなります。
データ消去方式には、主に上書き消去・磁気消去・物理破壊があります。それぞれ仕組みや対応できる媒体、再利用可否、向いているケースが異なるため、目的に応じて選ぶことが重要です。
再利用やリース返却を前提とするPCでは上書き消去、廃棄するHDDでは磁気消去や物理破壊、SSDではSSD対応消去やチップ破壊などを検討します。NASやサーバーのように複数ディスクを搭載している機器では、媒体単位での管理も必要です。
法人でデータ消去を行う場合は、消去方法だけでなく、消去証明書、作業ログ、資産番号・シリアル番号、IT資産台帳との紐づけまで確認しましょう。
PCやHDD、SSDのデータ消去方式は、媒体の種類や処理後の用途によって適した方法が異なります。再利用、廃棄、リース返却、オンサイト対応、証明書発行まで含めて判断したい場合は、上書き消去・磁気消去・物理破壊など複数方式に対応できるデータ消去業者へ相談すると安心です。
A. 代表的なデータ消去方式には、上書き消去・磁気消去・物理破壊があります。
上書き消去は、HDDやSSDの記憶領域に別データを書き込み、元のデータを読み取れない状態にする方法です。磁気消去は、HDDに強力な磁気を照射してデータを読み取れない状態にする方法です。物理破壊は、HDDやSSDなどの媒体を物理的に壊して、データを読み出しにくくする方法です。
A. 再利用するなら上書き消去、廃棄するなら物理破壊が候補になります。
上書き消去は媒体を壊さずに処理できるため、社内再利用やリース返却、買取・売却に向いています。一方、物理破壊は媒体を壊す方法なので、廃棄前提のHDDやSSDに向いています。
どちらがよいかは、処理後に媒体を使う予定があるかどうかで判断しましょう。
A. 磁気消去はSSDには使えません。
SSDはHDDのように磁気でデータを記録していないため、強力な磁気を照射しても適切なデータ消去にはなりません。SSDを処理する場合は、SSD対応の消去方法、セキュア消去、暗号化消去、チップ破壊などを検討する必要があります。
A. 初期化やフォーマットだけでは、データが復元される可能性があります。
ファイルが画面上で見えなくなっていても、記憶媒体内にはデータが残っている場合があります。法人でPCやHDDを廃棄・返却・売却する場合は、上書き消去、磁気消去、物理破壊など、復元困難な状態にする方法を検討しましょう。
A. 法人では、データ消去証明書が役立つ場面が多くあります。
たとえば、監査、社内報告、取引先説明、リース返却、PC廃棄時の記録として使われます。証明書を取得する場合は、作業日、対象機器、資産番号、シリアル番号、消去方法、作業会社などが記載されるか確認しましょう。
A. 起動しないPCでも、内部のHDDやSSDにデータが残っている可能性があります。
この場合、HDDやSSDを取り外し、媒体に応じた方法で処理します。HDDであれば磁気消去や物理破壊、SSDであればSSD対応消去やチップ破壊などが候補になります。必要なデータが残っている可能性がある場合は、消去前にバックアップや復旧の要否を確認しましょう。
※2022/4時点公式HPより
2022年4月時点で「データ消去」で検索して公式サイトが表示される上位35社をピックアップ。 消去証明書の発行または第三者機関の認定があるデータ消去サービス・販売企業の中から以下の基準で選定
アドバンスデザイン：全ての消去方法に対応。データ復旧会社の消去サービスを提供
ブランコ・ジャパン：消去したデバイス数が最多2.5億台以上（2022年6月公式HPより）
日東造機：物理破壊装置の業界シェアNo1（※）参照元：日東造機（http://nittoh.co.jp/db50pro.html）2022年6月時点
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| アドバンスデザイン | ブランコ ジャパン |
⽇東造機 | ||
|---|---|---|---|---|
| 販売 | データ消去ソフト | 〇 | 〇 | － |
| 磁気データ消去装置 | 〇 | － | － | |
| 物理破壊装置 | 〇 | － | 〇 | |
| データ消去サービス | オンサイト対応 | 〇 | 〇 | － |
| オフサイト対応 | 〇 | － | － | |
| レンタル | データ消去機器レンタル | 〇 | － | － |
| 公式サイト | ||||