パソコンの処分時に必要となるデータ消去ですが、情報漏洩や悪用を防ぐためにも適切な方法で行わなければなりません。ここでは、情報漏洩防止にデータ消去が重要な理由と、適正なデータ消去を提供している会社・サービスをご紹介します。
パソコンにはさまざまな情報が記録されている
個人でも法人でも、使用しているパソコンにはさまざまな重要データが保存されています。
例えば氏名や住所といった個人情報をはじめ、仕事関連の資料や写真、クレジットカードやネットショッピングの履歴、SNSや各種サービスのパスワード、メールの内容やアドレスなどです。こうしたデータが一部でも流出すると、思わぬところで悪用される恐れがあります。
パソコンやHDDの廃棄を考えたとき、最初に浮かぶのが初期化（フォーマット）という方法です。たしかに初期化をかければ出荷当時の状態に戻り、一見するとすべてのデータが消えたように見えます。しかし、この方法だと消去しきれないデータが残ってしまい、復元ソフトで簡単にデータを引き出せるケースが多く見られます。
正しい方法でデータ消去を行えば、復元ソフトを使ってもデータは引き出せなくなります。データ漏洩のリスクなくパソコンやHDDを廃棄できるため、個人はもちろん企業の信用も保たれるでしょう。
データの漏洩を防ぐには、適切かつ確実な方法でデータ消去を行う必要があります。データ消去には上書消去・物理消去・磁気消去が用いられますが、磁気消去の装置に業界で初めて「斜め磁化システム」を採用したのがアドバンスデザインです。
2005年ごろから普及した垂直磁気記録方式HDDは、大容量HDDの多くに搭載されているごく一般的な記録方式です。この垂直磁気記録方式HDDに対し、より確実なデータ消去を行えるよう採用したのが「斜め磁化システム」なのです。
斜め磁化システムは、HDDのプラッタ（記録面）に強力な磁気を斜めから照射することにより、効率よくデータ消去を行えるというもの。このシステムを使えば、磁気消去が難しいとされる垂直磁気記録方式HDDのデータ消去を150％効率化することが可能。すでに、アメリカ・日本で特許を取得した技術となっています。
参照元：アドバンスデザイン公式HP https://www.a-d.co.jp/magwiper/slating.html
確実なデータ消去で情報漏洩のリスクをなくしたいと考えているなら、アドバンスデザインの斜め磁化システムを検討してみてはいかがでしょうか。
物理破壊装置 StorageCrusher
DataSweeperシリーズ
磁気消去装置MagWiperシリーズ
パソコンやサーバの買い替えや廃棄する際に、適切にデータ消去を行わず情報漏洩事故が発生したケースは過去にも生じております。2019年12月に発生した地方自治体での情報漏洩事故が発生し、実際に情報を漏洩した原因は委託業者にあったにも関わらず自治体が説明に追われました。
情報を漏洩するとその原因が企業になくても説明責任を負うことになり、培ってきた信頼を失う事になりかねません。また、事故後の対策に追われることになり、本来の企業活動に大きな損失を発生させ、最悪の場合は情報漏洩事故がきっかけで会社自体の存続に関わります。日本でも意識が高まり、総務省―内閣府も指針を明確にしだし重要性が認識されだしました。
具体的に適切な消去を行わないということはデータがまだHDDやSSDに残っているということを意味し、知識をもつ人間や企業がデータの復旧処理を行えば簡単にデータを復旧できる可能性があります。
過去の漏洩事故発覚の中には、本来委託先業者でデータを消去される予定のHDDのデータが簡易的な消去で確実にデータを消去できておらず、委託先の従業員が盗難しオークションサイトに売却し、落札者が市販のデータ復旧ソフトを使用してデータを復旧させ、そこから発覚したケースもありました。
機密情報は正しく安全に管理しなければ、情報漏えいの恐れ、さらには漏えいによる損害が発生する可能性もあります。
まずリース返却等の再利用が必要なのか、または廃棄等で再利用を行わないのかを確認し、再利用が必要な場合は上書き消去ソフトをご案内いたします。廃棄の場合はデータ消去ソフト、磁気消去装置、物理破壊装置どれでも対応は可能ですが時間がかからない磁気消去装置や物理破壊装置をお勧めいたします。
次にPCなのかHDDなのかSSDなのか、または磁気テープやUSBメモリなのかの消去対象の種類を確認します。対象の種類により適切な消去方法が変わってきます。その後、作業対象の数やデータ容量、機器の導入か作業サービスかレンタルを希望かの確認を行い最適なソリューションをご提案します。
2019年の地方自治体の情報漏洩直後、弊社への問合せは例年の数倍以上にのぼり3月までの3ヶ月で倍以上の売上台数を記録しました。その後も自治体に向け総務省が策定したセキュリティガイドラインの改定によりデータ消去への意識は年々高まっています。
そしてその影響は自治体だけではなく自治体の仕事を受託するデータ消去事業者やPC等のリース業者へと波及しています。
今後は地方自治体関係者だけではなく一般企業にもデータ消去の重要性が浸透し、セキュリティ意識の向上が活発になっていくと考えられます。
PCやサーバなど情報機器の再利用や再資源化をすることで廃棄物の発生を抑制して、循環型社会形成を実現するために、各企業（事業者）がもっとも適切な手法を選択できるようさまざまなデータ消去方法を提供していくでしょう。
一概にデータ消去といっても様々な方法や手段があります。弊社のように上書き消去ソフト、磁気消去、物理破壊の3種類の消去方法を自社製品でご提案できる会社は少ないでしょう。
購入、レンタル、消去サービスを台数、仕様、期間、予算等に応じて我々でシミュレーションし、適切なソリューションを提供します。お悩みの際はお気軽にご相談ください。
| 社名 | アドバンスデザイン株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都千代田区神田須田町2-6-6 ニッセイ神田須田町ビル7F（本社） |
| 電話番号 | 0120-290-189（フリーダイヤル） |
| URL | https://www.a-d.co.jp/ |