自分でパソコンのデータ消去を行う方法

パソコンのデータ消去は、自分で対応できるケースもあります。ただし、「ファイルを削除する」「パソコンを初期化する」「HDDやSSDから復元されにくい状態にする」は、それぞれ意味が異なります。

特に、パソコンを売却・譲渡・廃棄する場合は、保存していた情報の重要度、HDD・SSDなどの記憶媒体、再利用するかどうかによって、適したデータ消去方法が変わります。

個人所有のパソコンであればWindowsの標準機能やデータ消去ソフトを使って自分で対応できる場合があります。一方、業務PC、個人情報・機密情報を保存した端末、故障したHDD・SSD、大量の端末などでは、消去方法だけでなく、処理結果の検証やログ・証明書まで含めて検討する必要があります。

パソコンのデータ消去は自分でできる？まず目的から判断しよう

パソコンのデータ消去は、すべてのケースで専門業者へ依頼する必要があるわけではありません。

一方、端末をその後どうするのか、HDD・SSDのどちらを搭載しているか、保存していた情報の重要度によって必要な方法は異なります。

状況	検討したい対応
個人PCを自分で継続利用する	初期化・必要に応じたデータ消去を自分で実施
個人PCを売却・譲渡する	媒体に適したデータ消去を確認する
正常なHDDを再利用する	対応した上書消去などを検討する
SSDを再利用・売却する	Sanitize・暗号化消去など媒体に対応した方法を確認する
故障したHDD・SSDを廃棄する	磁気消去・媒体に適した物理破壊などを検討する
業務PC・個人情報・機密情報を処理する	消去結果の検証・ログ・証明書まで確認する
複数台・複数種類の媒体を処理する	専門業者への依頼を含めて検討する

パソコンのデータを自分で消去する方法

Windowsの「このPCをリセット」を使う

Windowsでは、「このPCをリセット」からパソコンを初期状態へ戻すことができます。

「すべて削除する」を選択すると、個人ファイル、アプリ、設定を削除してWindowsを再インストールできます。

さらに、データのクリーニングを有効にすることで、単純にファイルを削除する場合よりも、削除したデータを第三者から復元されにくくできます。

ただし、この機能は、政府機関や業界で求められるデータ消去基準への対応を目的としたものではありません。

そのため、個人PCを譲渡・売却する場合の選択肢にはなりますが、業務PCや個人情報・機密情報を保存していた端末では、HDD・SSDなどの媒体に適したデータ消去方法と、必要に応じて処理結果を確認できる方法を検討しましょう。

Windowsのリセットを利用する前に確認すること

• 必要なファイルをバックアップしているか
• Microsoftアカウントなどから必要なサインアウトを行ったか
• BitLockerなどの暗号化状態を確認したか
• 搭載ストレージがHDDかSSDか
• 初期化後に自分で使うのか、第三者へ渡すのか
• 業務データや個人情報が保存されていなかったか

データ消去ソフトを使う

正常に動作する記憶媒体では、専用のデータ消去ソフトを利用する方法があります。

無料・有料を問わずさまざまなソフトがありますが、「何回上書きするか」だけで消去性能を判断するのは適切ではありません。

重要なのは、HDD・SSDなど対象媒体に対応しているか、必要な範囲を処理できるか、処理中のエラーや正常終了を確認できるかです。

HDDの場合

正常に認識・書き込みできるHDDでは、ドライブ全体への上書消去が選択肢になります。

使用するソフトについて、次の点を確認しましょう。

• ドライブ全体を処理できるか
• システムドライブにも対応できるか
• エラーや未処理領域を確認できるか
• 処理後の検証機能があるか
• 必要に応じて消去ログを残せるか

上書き回数を増やすほど、すべてのケースで安全性が一律に高まるわけではありません。対象媒体に適した処理を正常に完了し、結果を確認できることが重要です。

SSDの場合

SSDでは、HDDと異なり、ウェアレベリングや予備領域などをコントローラーが管理しています。

そのため、OSから見える領域へ繰り返し上書きするだけでは、SSD内部の対象データを意図どおり処理できない場合があります。

SSDでは、次のような方法を検討します。

• 対象SSDが対応するSanitize機能
• 製品仕様に対応したSecure Erase
• 適切な条件を満たす暗号化消去
• SSDへの対応を明記したデータ消去ソフト

利用できる方法は、メーカー、型番、接続方式、ファームウェアなどによって異なります。

法人で利用する場合は、媒体への対応だけでなく、消去ログ、正常終了・エラーの記録、シリアル番号との紐づけなども確認しましょう。

記憶媒体を物理的に破壊する

再利用しないHDD・SSDでは、記憶媒体を物理的に破壊して使用不能にする方法があります。

ただし、単に外装を壊したり、一部へ傷を付けたりしただけでは、記録部分が残る可能性があります。

HDDとSSDではデータを記録する構造も異なるため、それぞれの媒体に適した方法で記録部分を処理する必要があります。

また、自分で分解・破壊すると、金属片などの飛散、工具によるけが、端末やストレージに内蔵されたバッテリーの損傷などにつながるおそれがあります。

特に業務PC、機密情報を保存した媒体、大量のHDD・SSDを処理する場合は、自力で破壊するのではなく、対象媒体に対応した専用装置を使用する方法を検討しましょう。

HDDとSSDでは破壊対象が異なる

媒体	主な記録部分	注意点
HDD	磁気記録を行うディスク部分	外装だけを壊しても記録部分が残る場合がある
SSD	NANDフラッシュメモリなど	基板の一部だけを壊しても記録部分が残る場合がある

磁気消去を行う

磁気消去は、専用の磁気消去装置を使用して、HDDや磁気テープなどの磁気記録へ強い磁界を加える方法です。

ソフトから認識できないHDDでも処理できる場合があるため、故障HDDを再利用せず廃棄する場合などに選択肢になります。

ただし、一般的な家庭用磁石で適切なデータ消去ができるわけではありません。対象となるHDDや磁気テープに対応した専用装置を使用する必要があります。

また、SSD、USBメモリ、SDカードなどのフラッシュメモリには磁気消去を利用できません。

磁気消去を検討する場合は、対象媒体への対応、装置の仕様、処理記録の有無などを確認し、自社で装置を購入・レンタルするか、専門業者へ委託するかを検討しましょう。

OSの再インストールはデータ消去後の再利用準備として行う

OSの再インストールは、端末を再利用するためにWindowsなどを再構築する操作です。

OSを再インストールしたこと自体を、データ消去が完了した証拠として扱うことはできません。

端末を第三者へ譲渡・売却する場合は、先にHDD・SSDへ適した方法で必要なデータ消去を行い、その後必要に応じてOSを再インストールしましょう。

HDDとSSDでは自分で行うデータ消去の方法が異なる

パソコンのデータを自分で消去する際に特に注意したいのが、HDDとSSDの違いです。

比較項目	HDD	SSD
記録方式	磁気記録	フラッシュメモリ
上書消去	正常な媒体では選択肢	単純な上書きだけでは不十分な場合がある
Sanitize等	製品仕様による	対応製品では選択肢
磁気消去	対応する場合あり	利用できない
物理破壊	記録部分に適した処理が必要	メモリ部分に適した処理が必要
故障時の自己対応	難しい場合がある	難しい場合がある

「パソコンならすべて同じ方法で消せる」と考えず、まず記憶媒体を確認することが重要です。

データ消去を自分で行う前に確認したいこと

必要なデータをバックアップする

データ消去を開始すると、必要なファイルまで失う可能性があります。

写真、文書、メール、ブラウザデータ、ライセンス情報など、必要な情報が残っていないか確認し、必要に応じてバックアップを取得してください。

クラウド上のデータと同期状態を確認する

パソコン本体からファイルを削除しても、OneDrive、Google Driveなどのクラウドサービスや、別の端末へデータが残っている場合があります。

逆に、同期設定によってはローカル側の削除がクラウド側にも反映される可能性があります。

端末を処分する前に、同期状態やクラウド上のデータを確認しましょう。

アカウント・暗号化・回復キーを確認する

Microsoftアカウントなどの端末紐づけ、BitLockerなどの暗号化、回復キーの管理状態も確認します。

端末の売却・譲渡では、データ消去だけでなく、アカウントとの紐づけ解除なども必要になる場合があります。

媒体が正常に動作しているか確認する

データ消去ソフトは、対象となるHDD・SSDを正常に認識できなければ処理できない場合があります。

異音がするHDD、認識されないSSD、エラーが多数発生している媒体などでは、自己対応だけで処理を完了できない可能性があります。

自分でデータ消去する場合のメリット・デメリット

項目	自分で対応する場合
費用	無料・低コストで実施できる場合がある
作業場所	媒体を外部へ持ち出さず処理できる
柔軟性	自分のタイミングで実施できる
媒体判断	HDD・SSDなどに適した方法を自分で判断する必要がある
エラー対応	処理失敗時の判断を自分で行う必要がある
証跡	使用するソフトによってはログ・証明書を残せない
故障媒体	ソフトで処理できない場合がある
大量処理	台数管理・結果確認の負担が大きくなる

自分で消去するか専門業者へ依頼するかを判断する

パソコンのデータ消去は、すべてのケースで専門業者へ依頼する必要があるわけではありません。

一方、保存していた情報、媒体の状態、処理台数、証明書の必要性によっては、自社・個人で対応するより専門業者へ依頼した方が管理しやすい場合があります。

条件	自分で対応	専門業者
個人所有・少数台	対応しやすい	必要に応じて検討
正常なHDD	対応ソフトがあれば検討可能	対応可能な業者あり
SSD	仕様・対応方法の確認が必要	媒体別に対応可能な業者あり
故障媒体	難しい場合が多い	磁気消去・物理破壊などを検討
大量端末	管理負担が大きい	一括処理を相談できる
個人情報・機密情報	社内要件を満たせるか確認	対応方法・証跡を比較
消去証明書が必要	対応ソフトが必要	発行可能な業者を選ぶ
媒体を社外へ出せない	自社設備が必要	オンサイト対応を確認

自分で対応しやすいケース

• 個人所有のパソコンである
• 処理する台数が少ない
• 搭載しているHDD・SSDを確認できる
• 対象媒体に適した消去方法を判断できる
• ログ・証明書が不要である
• 媒体が正常に動作している

専門業者への相談を検討したいケース

• 顧客情報・個人情報・機密情報を保存していた
• 故障して認識しないHDD・SSDがある
• HDD・SSDなど複数種類の媒体が混在している
• 大量のパソコンを短期間で処理したい
• 消去ログ・証明書が必要である
• 媒体を社外へ持ち出せない
• 廃棄・リサイクルまでまとめて管理したい

専門業者は必要な消去方法・対応体制から選ぶ

専門業者へ依頼する場合も、単に「データ消去ができる会社」という理由だけで選ぶのではなく、自社の媒体や処分目的に必要な方法へ対応できるか確認しましょう。

自社の状況	確認したい対応
正常なHDDを再利用したい	上書消去
故障したHDDを処理したい	磁気消去・物理破壊
SSDを処理したい	SSDに対応した消去・破壊方法
端末を社外へ出したくない	オンサイト対応
自社で継続的に処理したい	消去ソフト・機器の販売やレンタル
監査・取引先への説明が必要	消去ログ・証明書
HDD・SSD・故障媒体が混在している	複数の消去方法への対応

複数の種類・状態の媒体をまとめて処理する場合は、特定の消去方式だけではなく、上書消去・磁気消去・物理破壊などから端末ごとに適した方法を選べる会社も比較しましょう。

法人で自分でデータ消去する場合に確認したいこと

法人では、「データを消した」という作業だけでなく、どの端末へどの処理を行ったのかを後から確認できることも重要です。

端末と処理結果を紐づける

次のような情報を記録しておきましょう。

• メーカー・型番
• シリアル番号
• 資産管理番号
• 搭載媒体の種類
• 実施した消去方法
• 使用したソフト・装置
• 作業日時
• 正常終了・エラー
• 作業担当者・確認者
• 処理後の売却・返却・廃棄先

エラー媒体を「消去済み」にしない

ソフトによる上書消去やSanitizeを開始しても、途中でエラーが発生することがあります。

正常終了していない媒体を処理済みとして管理せず、別の方法へ切り替えるルールを決めておきましょう。

例えば、上書消去できないHDDであれば磁気消去や物理破壊、正常に処理できないSSDであればSSDに適した物理破壊などを検討します。

消去ログ・証明書が必要か確認する

自社内で処理する場合でも、利用するデータ消去ソフトによっては、端末情報や処理結果をログとして保存できるものがあります。

監査や取引先への説明が必要な場合は、処理を行う前に、どのような証跡が必要か確認しましょう。

データ消去証明書で
確認すべき項目を見る

パソコンのデータ消去を自分で行う際のよくある質問

「自分でできるか」ではなく目的・媒体・証跡からデータ消去方法を選ぼう

パソコンのデータ消去は、Windowsの標準機能やデータ消去ソフトを利用して自分で行える場合があります。

ただし、すべてのパソコンに同じ方法を使用できるわけではありません。HDDとSSDでは記録構造が異なり、正常な媒体と故障した媒体でも選べる方法が変わります。

個人所有のパソコンや少数台の正常な媒体であれば、対応する機能やソフトを確認したうえで自己対応を検討できます。

一方、法人PC、個人情報・機密情報を保存した端末、故障媒体、大量端末では、「消去したか」だけでなく、処理結果を検証し、ログや証明書を残せるかも重要です。

専門業者を利用する場合も、単に「データ消去に対応しているか」ではなく、上書消去・磁気消去・物理破壊などの対応方式、HDD・SSDへの対応、オンサイト、消去証明書など、自社に必要な条件から比較しましょう。